首都直下型地震はいつ来てもおかしくないと言われています。
地震はあなたの財産や大切な家族を一瞬でうばってしまいます。
地震大国日本に住んでいる以上、自分たちの大切なものは自分で守るしかありません。
そのためには「住宅の”耐震性”を高め」「家族の命を守る住宅」とすることが最も重要な対策となります。
日本の住宅事情を考えると１９８１年（昭和５６年）に新耐震法が施行され、住宅の耐震性に関する法律が見直されました。
それ以前の住宅には現在の耐震基準に満たない建物が多く見られます。
【 耐震性のチェックポイント！耐震性に不安のある住宅とは？ 】
| 耐力壁不足 |
| 耐力壁の配置バランスが悪い |
| 金物補強がない |
| 基礎が弱い |
| シロアリや腐食など |
耐震診断はアービック建設にお任せください！
耐震診断は専門知識をもった調査員がご自宅に伺い、約２時間の調査を行います。
床下や天井裏にもできるだけ入らせていただき、筋交いは適切に施工、雨漏りの跡や傷んでいる木材はないかなどを確認させていただきます。
調査項目は、間取り・壁の材質・筋交いの有無・屋根の重さ・劣化状況（基礎のひび割れ、外壁の割れ、雨染み）など多岐にわたります。
※調査に費用がかかる場合は、事前にお伝えいたします。
耐震診断チェックポイント
【耐震診断必要書類】 ※あればお持ちください。なくても診断は可能です。
①住まいまでの経路が確認できるもの（地図等）
②各階平面図、立面図等（柱、筋交いの有無がわかるもの）
③建築確認の年月日が確認できる書類⇒確認済証、建築概要書、台帳記載事項証明など
④その他建築当時の図面など⇒矩計図、基礎伏図、構造図
【 市川市にお住まいの方なら最大１００万円（令和３年度）の耐震改修費助成金が利用可能！？ 】
市川市は建物の倒壊による被害を最小限に抑えるために、平成２０年４月１日「市川市耐震改修促進計画」を策定しています。
この計画にもとづいて建物の耐震診断及び耐震改修等を計画的に進め、災害に強い安全で安心なまちづくりをすすめるための耐震助成をおこなっています。
市川市の令和３年度助成制度は、ご自宅の耐震性について市川市に登録している耐震診断士が調査（耐震診断）する費用の一部（診断費の３分の２、上限額８万円）、その調査に基づいて行う改修工事等の費用の一部（設計、工事、工事監理費の５分の４、上限額１００万円）が助成されました。（２０２１年度実績）
新年度の耐震診断に関する市川市の助成制度は、２０２２年４月１日以降に発表される予定です。
弊社では市川市の耐震診断士としてスタッフ２名を登録しています。２０２２年度の耐震助成金についてもいち早く情報をキャッチし、当サイトで紹介してまいります。
【 既存住宅を耐震改修した場合の所得税額の特別控除制度 】
また住宅を耐震改修した場合には、一定金額をその年分の所得税から控除（減税）できる制度もございます。
当社では毎週土曜、耐震リフォームと助成金に関する相談会を開催しております。
耐震診断に関するお問い合わせはアービック建設のＬＩＸＩＬリフォームショップにお問い合わせくださいませ。
【耐震診断に関するお問い合わせは】
フリーダイヤル ０１２０（２５３）９４９
お問い合わせフォームはこちらをクリック
※コロナ対策のために完全予約制で実施しております。ご協力よろしくお願いいたします。
